December 04, 2004
ラジオ番組の概念を変える「Podcast」
OCS Newsの連載記事が掲載されました。
掲載：No. 742 December 3rd, 2004, OCS News@NY
October 23, 2004
「GarageBand」で音楽シーンはどう変わる？
OCS Newsの連載記事が掲載されました。
掲載：No. 739 October 22, 2004, OCS News@NY
September 30, 2004
ハイテク億万長者、航空宇宙産業に進出
OCS Newsの連載記事が掲載されました。
「ハイテク億万長者、航空宇宙産業に進出〜一般人が宇宙旅行を楽しむ時代がもうすぐ到来する？」
掲載：No. 737 September 24, 2004, OCS News@NY
August 02, 2003
RFIDタグと消費者
値札にICチップを組み込んだ「RFIDタグ」
商品管理ではなく、消費者のためのサービスが必要
文／写真：長野弘子
スーパーで買い物をして、レジの読み取り機に買い物かごを乗せるだけで、すべての商品がまるごとスキャンされる。支払いは非接触式のICカードをかざすだけでOK。こんな便利な生活が、もうすぐ訪れようとしている。「RFIDタグ」と呼ばれる超小型のICチップを含んだ値札があらゆる商品につけられ、ネットワークを通して管理するという技術が導入されはじめている。RFIDにより、私たちの生活はどう変わるのだろうか。現状と課題を探ってみた。
●近所のスーパーに登場するRFIDタグ
世界で4700店鋪をもつ小売チェーンのウォルマートは今年1月、生活用品メーカーのジレットと提携して「RFIDタグ」を導入する実験を行うと発表した。RFIDは無線IC技術のひとつで、超小型ICチップをタグに埋め込み、電波を使ってICチップに書かれた情報を読み取る。通常のバーコードは、商品の数を調べるときには箱から取り出して1つ1つスキャンするしかないが、RFIDは読み取り機の「リーダー」で箱ごとスキャンできる。こうした特徴から次世代バーコードとも呼ばれ、生産工場から小売店に届くまでの商品管理や在庫の確認、店鋪内での品切れや万引き防止に役立つと期待されている。
ウォルマートの実験は、RFIDタグを貼った商品を、リーダーが埋め込まれた「スマート棚」に置くことで、店舗内の商品管理を効率化する狙いがある。客が商品を手に取ると、棚から商品が無くなったことを認識し、カメラと連動させて品切れや万引きを防ぐ。ジレットは、英国を拠点にする小売チェーンのテスコとも導入試験を行っており、独メトロもRFIDタグを使ったスマート棚や、セルフサービスのレジなどの導入試験を行っている。
●マラソンや図書館の蔵書管理にも利用
今年に入り、とくに大きな注目を集めているRFIDタグだが、技術そのものは20年前から存在しており、目新しいものではない。ここ数年で急速に実用化が進んだのは、ICチップの小型化や低コスト化の影響が大きい。また、米国では万引きや搬送途中の紛失が多く、米小売業協会によると2001年には売上の1.8％に当たる332億ドルが失われている。こうした状況を改善するため、1999年にマサチューセッツ工科大学（MIT）に「オートIDセンター」が設立され、RFIDタグを使った次世代バーコードシステムの開発に力を入れている。
日本でも今年3月、東京大学の坂村健教授が中心となり「ユビキタスIDセンター」が設立され、標準IDタグの認定を行っている。日本では現在、千葉県の図書館の蔵書管理や、マラソン選手にRFIDタグをつけて正確なタイムを計測するなど、RFIDタグを利用したサービスが提供されている。
●RFIDタグの普及をはばむ要因
しかし、RFIDタグの普及に関して、プライバシー擁護派の多くは懸念を表明している。今年3月、イタリアの服飾メーカーのベネトンがRFIDタグを衣服に組み込む計画を発表すると、すぐに大規模な反対運動が起こった。ホテル宿泊など身分証明が必要な場所でRFIDタグのついた服をスキャンされ、個人情報が収集される危険性があるからだ。同社はわずか3週間後、製品にはRFIDタグをつけないという声明を発表した。
冒頭で紹介したウォルマートの「スマート棚」導入も、7月に突然中止が発表された。同社は、商品ごとにRFIDチップを組み込んで情報を処理するには膨大なコストがかかることを理由に挙げているが、プライバシー懸念への配慮もあったと言われている。オートIDセンターはこの問題を受け、精算後にタグを使用不能にする機能を組み込むよう呼びかけている。
また、コスト面の問題も無視できない。RFIDタグの価格は1個当たり50セント前後だが、生活用品のタグとしては高価すぎる。5〜10セント程度にならないと普及は難しいだろう。ほかにも、何気なく商品を手に取り棚の上に置くと商品の向きが変わり、RFIDタグが識別不能になるといった技術上の問題がある。タグを読み取る時間の間隔も含めて、まだ多くの課題が残されている。
●動物や人間にも埋め込まれるチップ
RFIDタグは、商品だけではなく、動物や人間にも埋め込まれつつある。すでにペット用のRFIDタグは当たり前になっており、世界中で2500万頭の動物にRFIDチップが埋め込まれている。人体に関しては、英国レディング大学のケビン・ワーウィック教授がセンサーと神経をつなぐ実験を行うため、1998年にRFIDタグを左手に埋め込んだ。米国でも、2002年4月に食品医薬品局（FDA）が人体埋め込み用RFIDタグの販売にゴーサインを出したことから、ADS社が人体用RFIDタグ「ベリチップ」を発売し、現在約20人がチップを埋め込んでいる。将来は、本人がどこにいるのか確認できるGPS機能が付加される予定だという。
さらに、EU加盟国のパスポートにバイオメトリクス情報の入ったRFIDタグを組み込む計画のほか、EURO紙幣から軍事物資、痴ほう老人用ブレスレットにいたるまで、RFIDタグはありとあらゆる場所に組み込まれつつある。調査会社ABIの予測によると、RFIDの出荷数は2002年の3億2300万個から2007年には16億2000万個に増えるという。2008年には31億ドル市場に成長すると期待されるRFIDタグだが、単に商品管理という観点からではなく、プライバシーポリシーを明確にしたうえで、消費者にとって利益になるサービスを提供しなければ、消費者の不安を払拭することは難しいだろう。
画像1：チェックポイントシステムズ社のRFIDタグ
（http://www.checkpointsystems.com）
バーコードをはじめとするタグやラベルのメーカー、チェックポイント社が開発したRFIDタグ。
画像2：『ボイコットベネトン』
（http://boycottbenetton.org）
RFIDタグ導入に反対し、ベネトン製品の不買運動を呼びかけるサイト。スーパーマーケットのプライバシー侵害に反対する消費者団体「CASPIAN」（www.nocards.org）のプロジェクトとして立ち上げられた。
画像3：ADS社の「ベリチップ」の仕組み
（http://www.adsx.com/prodservpart/verichip.html）
注射を打つ要領でベリチップを体内に埋め込む。心臓病などで意識不明のまま病院に運ばれても、ベリチップを専用リーダーでスキャンして医療カルテを取り出し、適切な治療を施すことができるという。
April 21, 2003
共有することから生まれた「クリエイティブ・コモンズ」
「長野弘子のネットライフのすすめ No. 694 January 17, 2003」
今、著作権システムを変えようとする新たな試みがオンラインで進行しつつある。一時期ブームを巻き起こした音楽ファイル交換ソフト「ナップスター」のように、映像や音楽などのコンテンツを無償で自由に利用できるというものだが、実際にうまく機能するのだろうか。目まぐるしく変化するデジタル時代の著作権について考えてみた。
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September 25, 2002
生活に浸透しつつある人口知能とロボット技術
チャッターボットから癒し系ロボットまで
文／写真：長野弘子
第13回（2002年1月）
ウェブサイトのチャットルームで出会った人が、実は人口知能（以下AI）だったら、あなたはどうするだろうか？ネット上では気づかないうちに、AIボットがあちこちに出没している。一方、病院や事故現場など私たちの周辺でも、人間に変わって仕事をするロボットが増えている。AIとメカトロニクスを組み合わせた人間型ロボット「ヒューマノイド」が生活の一部になる日は近いのかもしれない。
●チャットルームに住む「チャッターボット」
人間に交じってネット上で会話をするロボット「チャッターボット」の草分け的存在は、マサチューセッツ工科大学（MIT）のジョセフ・ワイゼンバウム教授により発表された擬似会話プログラム「イライザ（ELIZA)」だ。1966年、MITのネットワークで学生に公開されたが、あまりの人気に数日後にはオフラインにする必要があったという。
このプログラムを改訂した「アオリザ（AOLiza)」というチャッターボットが2000年8月、AOLのインスタント・メッセンジャー（AIM）に登場し、ユーザーの多くがボットと気づかないまま1時間以上もやり取りを続けたという。
アオリザと同じ時期にAIMに登場したのが、ゼネラル・エレクトリック社のコンピュータ科学者トム・キール氏が開発した「ビザロキール（BizzaroKiehl)」だ。聞いたことはすべて記憶し、相手の言葉からキーワードを繰り返して使うといった学習能力を持っている。しかし、これらのボットは同じフレーズを繰り返したり、意味不明な言葉を口走ったりして、人間の会話とはほど遠いのが現状だ。
アリスボット：オープンソースのAIプログラム「アリス」を利用して作られているサイト。現在サイトはベータ版で、正式版はまだオープンしていない。
その後、マーケティング用のチャッターボットが次々に登場した。たとえば、アクティブバディ社が開発したスマートチャイルド（SmarterChild）とグーグリーミノター（GooglyMinotaur）は、映画や音楽、スポーツなど特定のトピックに関して様々なイベント情報を教えてくれる便利なボットだ。また、昨年10月に人工知能の研究に贈られるローブナー賞を授賞した「アリス」（ALICE）は、プログラムをオープンソースとして無料で研究者に提供しており、AIMの「レクノールチャット5（LeknorChat5）」などアリスを使ったAIが多数開発されている。
スマートチャイルドとのAIMチャットシーン：スポーツや映画情報などを会話形式で教えてくれる。
●インターネットのなかで成長するAI
ネットユーザーの個々の知性を学習するAIも生まれている。人口知能の専門家クリス・マッキンストリー氏が開発した「ジャック（GAC）」は、ユーザーから知性の最小単位である「マインドピクセル」を集めることで人間的な感覚を身につけていく。
マインドピクセル（http://www.mindpixel.com）：AIの「ジャック」に質問と答えを教えることができる。現在、約4万6000人が参加している。
ユーザーは無料で会員登録し、その後、ジャックに「人間は夢を見る」などの命題を与え、真か偽かの答えを入力する。これにより、人々が成長の過程で学ぶ知識をひとつずつ覚えていくのだ。
開始から1年半経った現段階で、43万個以上のマインドピクセルが集まっている。またイスラエルの研究所では、AIの第一人者、ジェイソン・ハッチェンスにより、自発的に言語を学ぶAI「HAL」が開発された。約2歳になろうとしているHALは、児童心理学者とのやり取りにより、正しい話し方を教え込まれている。
こうしたAIプロジェクトは多数存在しているが、実際のところ、人間の知能に近づいているとは言えない状況だ。身の回りに溢れるファジー理論にもとづいたエアコンや家電製品、またニューラル・ネットワークや遺伝的アルゴリズムを応用したクレジットカードの詐偽検出ソフトなどもAIのひとつだが、これらはすべて限定された範囲内で動作しているものだ。
●楽観派と悲観派に分かれるヒューマノイド理論
AIが人間の知能とはかけ離れている理由のひとつは、人間には備わっているが、AIにはない能力がある。言葉では表現できない「暗黙知」を理解する能力だ。寿司がどんな味がするのかをいくら言葉で説明しても、実際に食べてみなければ分からないように、理解するためには、世界を感じる五感と身体が必要になる。
こうしたことから、AIに身体を持たせる人間型ロボット「ヒューマノイド」の開発が盛んになってきている。この分野では、ホンダの「ASIMO」、またボールを蹴ったり跳ねたりするソニーのヒューマノイド試作機「SDR」が話題を集めているが、現段階では、お世辞にも人間に近いとは言えない。
しかし、コンピュータの進化は凄まじい勢いで進んでいる。スティーブン・ホーキング博士やサン・マイクロシステムズの主任研究者ビル・ジョイ、またMITの未来学者レイ・カーツワイルなどは、将来的にはコンピュータが人間の知性を超えると大胆な予測をする。ロボット工学で有名なMITのロドニー・ブルックスは、将来的には人間と機械の融合が起こるとも言う。著名な科学者たちは、人間を優れた存在にしておくためには、コンピュータにつながれた人口脳により知性を高めることが必要だと考えているようだ。
ソニーのヒューマノイド試作機「SDR-3X」：二足歩行ができ、音声によるコミュニケーション、頭部に装備されたCCDカメラからの映像データを識別する機能などもある。
いずれにせよ、同時多発テロでは20台のロボットが捜索に当たり、チェルノブイリの原発事故の探索ロボット、火星の惑星探査プロジェクトのための資材運搬ロボットのほか、医療分野でも手術用の遠隔操作ロボットが使われ始めている。これらのロボットとヒューマノイドを同義に捉えることは早計だが、癒し系ロボットといわれる「AIBO」が家庭に浸透し、愛情を注いでいる人たちが数多くいるのも事実だ。人間とロボットの境界線がじわじわと曖昧になりつつあるのかもしれない。
September 21, 2002
ブロッグを通して戦禍のバグダッドから届く生々しい声
ネットは「ブッシュの戦争」に対抗する力となりえるか？
第29回（4/4/2003）
文／写真：長野弘子
テロに対する「新しい」戦争、イラクを「民主化」するための戦い---テレビで繰り返されるブッシュ政権の一方的なメッセージとは裏腹に、戦禍のバグダッドからの生々しい声が、ブロッグや独立系メディアを通してネット上で広がっている。国境を超えた新たなメディアは、「ブッシュの戦争」に対抗する力となりえるのだろうか？また、戦時下のネットに対する報道規制はなされるのか、ネットを軸としたイラク戦争に迫ってみた。
●戦禍のバグダッドから発信されるブロッグ
イラクに1基目のミサイルが投下された3月19日の夜、世界中の人々が、サラム・パックスというバグダッド在住者のブロッグ（注1）に殺到した。このブロッグ『ウェア・イズ・ラエド？』では、激しい空爆の状況に加えて、銀行や店が閉鎖され、ガソリンを買うのに何時間も待たされる、さらにはシリアへの渡航費が50ドルから600ドルに跳ね上がったなど、現地の様子が克明に描かれている。
ブロッグの人気ランキングを調べる「テクノラティ」（technorati.com）で2位に位置するほどの人気ぶりだ。反戦のためにイラク入りした「イラク平和のためのチーム（IPT）｣（iraqpeaceteam.org）や「人間の盾｣（humanshields.org）もまた、テレビ報道とはまったく異なる視点から戦争の悲惨さを伝えている。IPTのスコット・カーは3月24日に「ここで感じるすべては、”衝撃と恐怖”ではなく”惨めさと困窮”だ。食べ物も日用品もなくなり街の95％は閉鎖状態にある」と書いている。
相変わらず限定された情報しか流さない米国のテレビ局に対して、人々は実際に何が起こっているのかを知ろうと、個人のブロッグやNPOのサイトに押し寄せている。4500以上のニュースサイトから新たな記事を自動更新する『グーグル・ニュース』もまた、外国メディアに触れるきっかけを多くの人に提供した。このサイトで”イラク戦争”と入力すると、フランス、インド、中国のサイトを含めて13万件以上の検索結果がヒットする。
●世界中のハッカーもサイバー戦争に突入
多様な視点をもつ外国メディアのなかで、もっとも物議をかもしているのが、カタールを本拠地とするアラブ衛星テレビ局「アルジャジーラ」のサイトだ。米国防総省の要請により、米国のテレビ局は戦死者や負傷者の映像を自粛しているが、このサイトではこうした映像を流している。
しかし、これに反発した愛国心にあふれるハッカー達は、英語版が3月24日に開設されるや否や激しいハッキング攻勢に出て、アルジャジーラのサイトは現在でも閉鎖された状態になっている。フィンランドのウイルス対策ソフト会社のFセキュアによると、同サイト以外にも改ざんされたサイトは多く、開戦後の5日間でサイト改ざんの報告は1万件近くにものぼったという。同社によると、ハッカーの種類は愛国主義者、イスラム過激派グループ、平和活動家の3種類に大別されるという。
さらに、米兵捕虜の写真を掲載した米ニュースサイト「イエロータイムス」（YellowTimes.org）が、フロリダのホスティング会社ボーテックから予告なしにサイトを削除されたという事件も起こった。ボーテック側は、このサイトはアダルトコンテンツを掲載しないという自社ポリシーに反すると説明しているが、民間企業による言論統制として批判が高まっている。
●警察による暴行をストリーミング映像で公開
メディアおよび通信手段として、ネットが反戦運動に与えた影響はきわめて大きい。2月15日、3月20日に起こった世界的な反戦デモは、メーリングリストや電子メールを通して、史上もっとも速く広まった最大規模の運動だといわれている。テレビでは数分しか報道されなかったこれらの反戦集会は、世界規模の独立系メディア・ネットワーク『IMC』などで詳しく報道されている。
こうした運動を取り締まる警官隊との衝突もエスカレートしており、反戦デモの逮捕者はベルギーで450人、米国サンフランシスコで1300人、UCバークレー校で120人、NYでは215人に膨れ上がり、スペインでは武装警官により178人が暴行を受け重軽傷を負った。こうした逮捕劇や暴力行為もまた、市民のビデオカメラで撮影され、ストリーミング映像で流されている。
●国家の枠組みを超えて結びつく人々
同じ価値観を共有する人々を強く結びつけるネットは、国家の枠組みをこれまでにない速度で消滅させ、戦時下の報道スタイルを根本的に変えてしまった。この反動として、オープンなネットを厳しく規制する動きも生まれている。ブッシュ大統領は3月25日、ネットなどの重要なインフラ、また大量破壊兵器に関する詳細を、新たに機密扱いにできるという大統領令に署名した。すでに機密扱いが解除されている情報を、政府がふたたび機密扱いにすることもできるという。
こうした政府の動きに加え、民間企業による自主規制やハッカー攻撃といった、情報をコントロールしようとする動きが強まっている。今後この動きはさらに強まるものと危惧されるが、ネットを通して伝わった情報が、「イラクの自由作戦」とは、実はイラク人の虐殺だったと世界中に知らしめたことは確かである。戦争プロパガンダとしての自由や正義の醜悪さが浮き彫りになったいま、以前の報道規制へ逆行することは市民が許さないところまで来ていると期待したい。
（注1）ブロッグ：日づけ順に頻繁に更新され、特定の記事やウェブサイトへのリンクを掲載しているサイト。数年前から、オンライン日記に変わる新たな個人情報発信のツールとして爆発的に広まっている。
画像1：バグダッド在住のサラム・パックスによるブロッグ『ウェア・イズ・ラエド？』
「なぜ、これがバグダッドで起きなきゃならないんだ。僕の愛する建物が爆破されて吹っ飛んだとき、泣きそうになったよ」（3月24日付けのブロッグより）
英語版（http://english.aljazeera.net）はまだ閉鎖されたままだが、ミラーサイトでサイトの一部を閲覧することが可能。アラビア語サイト（http://www.aljazeera.net）
イラク戦争に関連したハッキング、サイト改ざん、ワーム攻撃などの情報を掲載。
3月21〜22日にマドリッドで開催されたデモで、武装警官が参加者に暴行を加え、178人（アムネスティ・インターナショナル調べ）が重軽傷を負った。
